SNSの普及や消費者のニーズの多様化に対応するマーケティング手法のひとつとして、D2Cに注目が集まっています。D2Cのブランディングに成功し、ビジネスを発展させた企業も目立つようになりました。
この記事では、D2CやD2Cブランドの概要について解説します。D2Cブランドの特徴や成功事例なども解説するため、ぜひ参考にしてください。
D2Cとは
D2Cとは、商品やサービスの生産者と顧客が直接やり取りするビジネスモデルです。「Direct to Consumer」を略してD2Cと表現されています。具体的には、ECサイトを運営して自社の商品やサービスを販売するパターンが挙げられます。
D2Cのビジネスモデル自体はそれほど目新しいものではなく、注目されるようになったのは2010年後半頃からといわれています。
D2Cブランドとは
D2Cブランドとは、D2Cのビジネスモデルを展開するなかで企画・開発された商品やサービスのことです。自社や自社商品のブランドを確立し、競合他社との差別化を図ることを目的としています。近年は特にD2Cブランドの構築に力を入れ、D2Cブランドとして限定商品を販売する企業も出てきました。
D2Cの市場規模は大きくなっており、今後もさまざまな企業がD2Cブランドに力を入れていくと考えられます。
D2Cで躍進するブランドは多種多様
幅広い業種がD2Cに着手していますが、特に目立っているのはアパレルやスタートアップ企業などです。これらの企業は、顧客と直接やり取りしながら自社の商品やサービスの魅力を伝えています。D2Cでは、工夫次第でより多くの人の興味関心を集めることが可能です。
また、近年は大手メーカーもD2Cに取り組み始めています。新しくシェアを獲得する目的でD2C企業を買収するケースも出てきました。
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D2C参入ブランドの特徴
D2Cに参入しているのは、主にITを得意分野としているテック企業です。テック企業とは、ITをはじめとするテクノロジーを武器としてビジネスを展開している企業のことです。D2Cでは企業と顧客が直接やり取りする必要があり、そのタッチポイントはITの技術を活用したものが中心になっています。
また、マーケットイン型の企業もD2Cに積極的に参入しています。マーケットインとは、顧客のニーズを重視してビジネスを推進するマーケティング手法のひとつです。マーケットイン型の企業は商品やサービスを開発する際に顧客のニーズをしっかりチェックし、そのまま販売まで行うようになっています。
D2Cブランドのビジネスモデル
ここでは、D2Cブランドにおける、主なビジネスモデルについて具体的に解説します。
ニッチ
D2Cブランドのビジネスモデルとしては、ニッチな層をターゲットにしてビジネスを展開するパターンがあります。マイクロD2Cやマイクロブランドなどと表現される場合もあります。小ロットで生産するため、在庫を多く抱えるリスクが低いです。
ニッチな層の心をつかむためには、ストーリー性のあるサービスを提供したり、高品質な商品を展開したりすることが大切です。
パーソナライズ
顧客の要望を汲み取り、それに応じる形で商品やサービスを提供するパターンもあります。顧客は自分に合う商品やサービスを購入できるため、セミオーダーに近い販売方法です。オーダーメイドよりもスピーディに購入できる点が顧客にとってメリットのひとつとなります。
パーソナライズによりD2Cを成功させるには、ここでしか得られない体験を提供することが重要です。他社との差別化により、自社の商品やサービスを選ぶ人が増えていきます。
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インフルエンサー
すでに多くのフォロワーやファンを獲得しているインフルエンサーをディレクターに抜擢し、ブランドを立ち上げるパターンもあります。インフルエンサーは普段からSNSやYouTubeなどで自ら発信活動を行っているため、フォロワーやファンに商品の魅力や世界観をしっかり伝えられます。
よって、インフルエンサーのフォロワーやファンがそのまま顧客になる可能性が高いです。商品やサービスの販売を開始してから短期間で売上が伸びる場合もあります。インフルエンサーの起用によってビジネスを成功させるには、根強いファンが多くいることが重要です。
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D2Cブランドの成功事例
D2Cブランドの成功事例としては、さまざまなものがあります。ここでは、具体的な成功事例を紹介します。
【アパレル】ミキハウス
ミキハウスは、子ども向けの衣料品メーカーです。世界的に人気のあるECプラットフォームのShopifyを活用して商品を販売しています。BiNDecとの連携により、配送先に関するデータを使用するマーケティングを開始しました。その結果、購入者について正確な分析が可能になり、販促に役立っています。
ミキハウスのEC施策について、詳しくは下記の記事をご覧ください。
【アパレル】COHINA
COHINAは、小柄な女性をターゲットにしているファッションブランドです。小柄な女性のニーズに寄り添い、さまざまな悩みを解決できる衣料品を提供しています。商品の魅力を伝えるため、Instagramのライブを365日開催したり、身長ごとのスナップ写真を充実させたりしています。
【雑貨】グリーンパン
グリーンパンは、健康と環境の両方に優しい調理器具のブランドです。WEBLIFEとともに、ECサイトをゼロから構築しUGCを活用した販売戦略によってECで急成長を遂げています。特にInstagramでの発信にも力を入れ、投稿に興味を持ったユーザーが顧客として商品を購入する流れを確立しました。
【コスメ】John Masters Organics
John Masters Organicsは、オーガニックのコスメブランドです。BiNDecを活用し、チャット等の導入により顧客がECサイトでスムーズに商品を購入できるようにしています。UIやUXを改善してよりよい購入体験を提供したり、サブスクリプションによるリピーターの獲得にも成功しています。
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【食品】BASE FOOD
BASE FOODは、「完全栄養食」を販売している食品メーカーです。手軽に栄養バランスのとれた食事をして健康になるというストーリーに対し、多くの顧客から共感が集まりました。
BASE FOODはサブスクリプションサービスを展開しており、利用者だけが参加できるコミュニティサイト「BASE FOOD Labo」を運営しています。食や栄養の専門家と交流できる機会を設け、顧客のニーズに寄り添っています。
【食品】snaq.me
snaq.meは、顧客それぞれの好みに合うおやつを届けるサブスクリプションサービスです。自社開発のシステムによって1,000億通り以上のおやつの組み合わせが可能になっています。日本各地で作られたお菓子を提供して地域活性化に貢献している点も、顧客から評価されるポイントのひとつです。
【その他】Office Kiko
Office Kikoは、モデルや女優として活躍している水原希子さんがプロデュースするブランドです。ファン向けにオリジナルグッズを販売しています。BiNDecを活用して海外対応のECサイトを構築しました。海外のファンにもオリジナルグッズを届けるために4か国語に対応しています。
【その他】信濃おおまちみずのわプロジェクト
信濃おおまちみずのわプロジェクト（長野県大町市）は、長野県大町市が実施している地域振興事業です。プロジェクトの一環として地域の名産品やオリジナルグッズを販売しています。具体的には、地酒、果物、銘菓、オリジナルTシャツなどの販売です。BiNDecにより、多くの人に購入されるECサイトの運営が可能になりました。
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D2Cは顧客と直接やり取りするビジネスモデルであり、多くの企業が注目しています。工夫次第でさまざまな切り口があるため、自社に合わせてD2C参入を検討しましょう。
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