今や消費者は、ECサイトと実店舗のどちらか一方だけで買い物を完結させることは少なくなっています。オンラインで気になった商品を店頭で試したり、逆に店舗で知った商品をECサイトで購入したりと、チャネルをまたいだ購買行動が当たり前になりました。
こうした行動に対応するには、ECと実店舗のどちらを利用したお客様の情報も一元的に把握し、お客様ごとにパーソナライズされた接客・マーケティングを行うことが欠かせません。早い段階でのオンライン/オフラインのオムニチャネル化は、今や多くの企業にとって必須の取り組みと言えるでしょう。
そこでおすすめしたいのが、EC構築システムのスマレジ間で会員情報を連携できるアプリ「Omni Hub」です。フィードフォースグループの子会社である株式会社リワイアが提供しており、2025年9月時点で導入店舗数は3,300店舗を突破、連携会員数は1,000万人を超える実績を持つアプリです。
なぜECと実店舗の情報を一元化するのに「Omni Hub」がおすすめなのか？
スマートフォンひとつでいつでも商品を購入できるECサイトは、多くの消費者にとって欠かせない購買チャネルのひとつになりました。かつて実店舗で購入していた商品をオンラインで購入するようになったという方も多いのではないでしょうか。オンライン上での購買行動は今後も拡大を続けると見込まれます。
一方で実店舗には、商品を実際に手にとって確かめたい、スタッフに相談したいといったニーズから来訪するお客様も少なくありません。オンラインの体験がオフラインでの行動を、オフラインの体験がオンラインでの行動を左右することも珍しくなく、ECと実店舗で一貫した体験を提供できるかどうかが、ブランドの競争力を左右します。
「Omni Hub」を使えば、Shopifyの会員情報をスマレジ側の会員情報として自動的に反映できるため、ECと実店舗の会員情報を連携し、お客様に一貫したショッピング体験を提供できます。
ECと実店舗、オムニチャネル化のハードルは高い？
ECと実店舗を連動させ、複数の接点を通じて顧客との関係を深める「オムニチャネル化」は、多くの企業が重要な経営課題として位置づけています。会員登録やポイントプログラムを店舗・EC間で共通化し、成果を上げる企業も増えてきました。
ただし、こうした会員情報の一元化には、ECとPOSシステムの間でのデータ連携が欠かせません。従来はこの連携にカスタマイズ開発や工数が必要となり、費用面のハードルから大手企業でなければ取り組みにくい施策だと考えられてきました。
しかし、ECとPOSシステム間のデータ連携をアプリとして提供する「Omni Hub」を使えば、オンライン/オフラインでの会員情報連携を、費用を大幅に抑えて導入できます。開発を伴わずに始められる点も、中小企業にとって取り組みやすいポイントです。
「Omni Hub」とは？
「Omni Hub」は、Shopifyとスマレジ（またはSquare）間での会員情報・購買情報の一元化を、開発不要・初期費用無料で実現できるアプリです。2025年6月より、フィードフォースグループの子会社である株式会社リワイアが事業を承継し、提供を続けています。
利用料金は、Shopifyアプリストア側で会員数に応じた従量課金（月額$150〜）、スマレジアプリマーケット側で月額10,000円が必要です（スマレジは「プレミアムプラス」以上のプラン契約が前提となります）。導入前に、自社の会員規模に応じた費用感を確認しておくとよいでしょう。
会員登録したお客様の実店舗・ECでの購買履歴や購入金額は、Shopifyのダッシュボードや顧客管理画面、会員のマイページ上でまとめて把握できます。
さらに、スマレジ上での会員登録も、Omni Hubを使えばシンプルに完結します。お客様がShopify側で会員登録（通常のECサイトへの会員登録）を行うだけで会員証が発行され、オンラインストア上に表示される会員バーコードを店舗のレジで読み取るだけで連携が完了します。
オンライン/オフラインの売上をShopify上で一元的に把握できるため、お客様一人ひとりに合わせたマーケティング施策が実現しやすくなります。たとえば、実店舗で購入した商品を把握したうえで、オンラインでの定期購買を促すといったチャネルをまたいだ誘導施策も可能です。
購買頻度や金額、回数といったデータを分析することで、効果的なロイヤルティプログラムの設計や、新規顧客獲得に向けたマーケティング活用にもつなげられます。
進化を続ける「Omni Hub」
「Omni Hub」は、Shopify Flowを介した外部ポイントアプリとの連携にも対応しており、ECと実店舗間でポイント（リワード）プログラムを共通化することも可能です。
また、提供開始当初「今後追加予定」としていた機能も、現在ではレシート取引連携機能（レシートのQRコードから後追いで会員登録・購買情報を紐付け）、店舗在庫表示機能（ECサイト上で店舗の在庫状況を確認可能）、来店チェックイン機能（購入以外の来店データを可視化）などとして実装が進んでいます。
こうした機能拡充もあり、Omni Hubは2025年9月時点で導入店舗数3,300店舗超、連携会員数1,000万人突破という実績を積み重ねています。オムニチャネル化に取り組みたいと考えている方は、この機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか。
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