eコマース（EC）とは、インターネットを通して行われる取引全般を指す言葉です。eコマース（EC）市場は年々拡大しており、今後も成長していくと予想されます。
本記事では、さまざまな分野で広がりを見せているeコマース（EC）について、その種類や似たような言葉であるMコマースとの違い、市場規模、メリット・デメリット、運営方法、業務内容、注目されている販売形態、課題について解説します。
eコマース（EC）とは、インターネット上での取引全般のこと
eコマース（EC）は「Electronic Commerce」の略称です。直訳するとElectronicは電子、Commerceは商業という意味で、インターネット上での取引全般を指します。同様の意味を指す言葉として、ネット通販や電子商取引といった言葉が使われることもあります。
なお、ネットショップ、ECサイト、オンラインショップなどと呼ばれているウェブサイトは、eコマース（EC）のために構築されるインターネット上の店舗です。一般的なウェブサイトの機能に加えて、商品販売用のカート機能や決済機能、在庫管理機能などを備えています。
取引主体別。3つのeコマース（EC）の種類
eコマース（EC）は、取引主体によって3種類に分けられるのが一般的です。なお、下記の分類は、eコマース（EC）以外のシーンでも利用します。
取引主体別のeコマース（EC）の種類
- BtoB：企業間取引。eコマース（EC）での例は、企業が別の企業のオンラインショップで資材や備品などを仕入れるケースなど
- BtoC：企業と消費者間の取引。eコマース（EC）での例は、個人向けECモールやブランドのオンラインショップなど
- CtoC：個人間取引。eコマース（EC）での例は、フリマアプリを介した消費者同士の売買など
特に言及がない場合、eコマース（EC）とは通常BtoC取引を指します。
→ECの成果はPDCAで変わる！データに基づくKPIの立て方とは？
Mコマースとの違い
eコマース（EC）と似た言葉として「Mコマース」が挙げられますが、Mコマースは特に、eコマース（EC）の中でもスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末を利用した取引を指す言葉です。
Mコマースとは「Mobile Commerce」の略称で、急激なスマートフォンの普及によって件数が増加していると考えられます。ECサイトを構築する際は、PCからでもモバイル端末からでも見やすいデザインを意識する必要があるでしょう。
BtoCのeコマース（EC）のうち、最も規模の大きい物販系分野について、市場規模とEC化率（全体の取引のうちeコマースが占める割合）の推移を解説します。下記のように、その市場規模とEC化率は、右肩上がりに増加しています。
出典：経済産業省「令和4年度 電子商取引に関する市場調査報告書
一方、EC化率自体は9.13％という1割に満たない数値です。EC化率がそれほど高くないということは、今後の伸びしろがあるということでもあるため、物販系分野BtoCのeコマース（EC）の市場規模は、これからも成長が続くと考えられます。
eコマース（EC）の市場規模や今後のトレンドについて詳しくは、下記の記事をご参照ください。
→ECの成果はPDCAで変わる！データに基づくKPIの立て方とは？
eコマース（EC）の運営方法の種類
eコマース（EC）の運営方法には、モール型と自社サイト構築型の2種類があります。下記のようなそれぞれの特徴を知り、自社に適した方法を取りましょう。
モール型
モール型のeコマース（EC）とは、楽天市場やAmazon、Yahoo!ショッピングのようなインターネット上のモールに出店する方法です。
細かいシステムはモールごとに異なりますが、基本的にモールが定めるルールに沿って運営を行わなければなりません。サイトデザインもモールの決まりの中でアレンジします。
モール型のeコマース（EC）のメリットは、知名度が低いショップでも一定の集客を見込める点です。モール自体の知名度が集客力に直結するため、商品さえ魅力的であれば、開業したばかりの企業でも売上につなげやすいでしょう。
一方で、出店料や販売金額に応じてかかる手数料などのコストが必要な点と、同じモール内に出店している数多くの他社が競合になる点に注意が必要です。また、得られる顧客情報は限定的で、デザインの自由度が低いためブランディングも困難です。
自社サイト構築型
自社サイト構築型は、ASPカートなどのシステムを利用して独自のECサイトを構築するeコマース（EC）の運営方法です。ECサイトを構築する方法には、下記の5種類があります。
| 概要 | |
| 決済機能やデザイン機能、受注管理機能などECサイト構築に必要な基本的な機能を備えたクラウドサービスを利用する方法。初期費用は無料な場合も多いが、基本的にはサービス提供者への月額料金の支払いが必要。 | |
| インターネット上に公開されているソースコードを利用してECサイトを構築する方法。ソースコードは無料で利用できるが、サイト構築には高度な専門知識が必要。 | |
| ECサイト構築に必要な機能がパッケージになったソフトウェアを利用する方法。初期費用がかかり、ランニングコストもASPカートより高く、サービス提供者による自動アップデートもないが、カスタマイズ性は高い。 | |
| クラウド上で利用できる、パッケージのようにカスタマイズ性が高いECサイト構築システムを活用する方法。カスタマイズ性に優れる分、ASPカートより高コスト。 | |
| オリジナルのECサイトをゼロから構築する方法。カスタマイズが自由な反面、莫大なコストと工期が必要。 |
どの方法を活用するかは、ECサイトに求める機能などに応じて選択しましょう。ただし、ASPカートやオープンソースによって構築する方法以外でECサイトを構築する場合、かなりのコストがかかります。コストを抑えて手軽に始めるのであれば、ASPカートがおすすめです。
ECサイトの構築方法について詳しくは、下記の記事をご参照ください。
→ECの成果はPDCAで変わる！データに基づくKPIの立て方とは？
時間・場所を問わずに売れるeコマース（EC）のメリット
eコマース（EC）は、事業者にとって多くのメリットがあります。特に下記の4点は、実店舗での販売にはないeコマース（EC）独自のメリットです。
世界中が販売エリアになる
物理的な距離による制限がなく世界中が販売エリアになるという点は、eコマース（EC）のメリットです。インターネット上にECサイトを用意しておけば、インターネットが通じる場所に住む世界中の人々がターゲットになります。
もちろん、eコマース（EC）を他国で展開するためには、言葉や通貨、配送といった問題もあります。しかし、AIによる自動翻訳や通貨変換、輸送網の発達などを経て、国を超えたeコマース（EC）は行いやすくなっているといえるでしょう。小売店を世界各国に出店することに比べれば、eコマース（EC）での海外展開は非常に低コストで、手軽に行えます。
データ分析で売上向上を図れる
eコマース（EC）では、実店舗での販売に比べ多くの顧客データが手に入り分析に活かせるという点も、事業者にとっては見逃せないメリットです。いつ、何が、どのような経路で売れたのかを確認することができ、購入履歴の蓄積も可能です。
また、商品を届けるためには配送先の住所が必要になるため顧客の住所を確実に知ることができ、誕生日に合わせた特典やおすすめ商品の案内に活用すると事前に案内して情報を登録してもらうようにすれば、生年月日や性別といった個人情報も収集できます。
こうしたデータを分析することで、商品開発やマーケティングに役立てられます。顧客のニーズに合った商品開発や、適切な在庫管理、売上を最大化するマーケティング手法の検討に、データを活用しましょう。さらに、顧客の購入履歴などに応じた新商品の案内や、属性に応じたリピート購入促進メールの配信なども可能です。
24時間365日営業できる
eコマース（EC）のメリットとして、コンビニなどを除いた一般的な小売店とは異なり、eコマース（EC）ではウェブサイトが24時間365日集客してくれるという点が挙げられます。店員がECサイトに常駐して案内をする必要はないため、スタッフが休んでいる間に入った注文は、翌朝処理すれば問題ありません。
時間を問わず開業しているということは、例えば深夜に見たSNSである商品が気になったとき、eコマース（EC）なら時間と場所に阻まれることなくすぐに購入が可能だということです。顧客の利便性が大幅に向上するとともに、購入意欲が高まっているタイミングを逃さずに購入機会を提供できることで、売上も伸ばしやすくなるでしょう。
手軽に開業できる
事業を思い立った時から開業までが、手軽にスピーディーに行えるという点も、eコマース（EC）のメリットです。
実店舗を開業する場合、テナントを借りたりスタッフを集めたり什器を用意したりといった準備に多大なコストと日数が必要です。一方、eコマース（EC）なら、小規模な事業であればオンライン上の店舗と商品と商品の保管スペースを用意するだけで済みます。手軽にECサイトを構築できるサービスを活用すれば、思い立ったその日に店舗を開くことも不可能ではありません。
ECサイト構築サービスには初期費用無料で開業できるサービスもあるため、コスト面のリスクも抑えられます。
→ECの成果はPDCAで変わる！データに基づくKPIの立て方とは？
実店舗とは違う、eコマース（EC）のデメリット
コストを抑えて手軽に開業できるeコマース（EC）ですが、デメリットもあります。下記の3点を念頭に置いて、あらかじめ対処法を考えておきましょう。
激しい競争に巻き込まれやすい
eコマース（EC）では、同種の商品を取り扱う世界中のショップが競合になるため、激しい競争に巻き込まれやすいという点はデメリットです。
例えば、「かわいいデスクライトが欲しい」という消費者がいたとき、小売店で購入するなら、いくつかの近隣店舗の中で最も魅力的な商品を取り扱っていれば購入に至る可能性が高いといえます。しかし、eコマース（EC）では、デスクライトを扱うすべてのECサイトの中で、最も顧客ニーズに合うものを提示しなければなりません。
多くの競合の中で選ばれるショップになるためには、価格や品質、サービスなどで他社よりも魅力的だと思ってもらう必要があります。
顧客が商品にふれることができない
eコマース（EC）のデメリットとして、インターネットを通して商品を販売するため、顧客に実物を見せたり、ふれてもらったりすることができないという点が挙げられます。できるだけ不安をなくせるよう、詳細な情報を提供しなければなりません。
特にアパレル商品では、試着できないことが購入へのハードルを上げる要因になりえます。体型が異なる複数のスタッフによる着用イメージやレビューを用意したり、透け感や肌触り、静電気といった気になるポイントを網羅する紹介を書いたりといった工夫をしましょう。
宣伝やブランディングにコストをかける必要がある
競合が多い中で選ばれるショップになるためには、宣伝やブランディングに注力する必要があるという点もeコマース（EC）のデメリットです。実店舗を運営するための賃料などのコストはかかりませんが、その分、宣伝にコストをかけなければなりません。SNSの運用やインターネット広告の出稿、ブランドイメージに合ったECサイトづくりなどを心掛けてください。
なお、自社を選んでもらうための方法は、eコマース（EC）の運営方法によっても異なります。モール型であれば、モール自体の知名度で一定の集客は可能ですが、モール内のほかのショップではなく自店を選んでもらうためには、価格面などの提示する商品自体の魅力の部分で工夫が必要です。一方、自社サイト構築型では、宣伝やブランディングでいかに自社のECサイトに訪問してもらうかを検討しなければなりません。
→ECの成果はPDCAで変わる！データに基づくKPIの立て方とは？
eコマース（EC）の業務内容
eコマース（EC）の業務内容は多岐にわたります。業種や運営方法によって異なる部分もありますが、多くのeコマース（EC）に共通するのは下記のような業務です。
商品企画
eコマース（EC）を立ち上げるためには、販売するための商品の企画は必須です。ターゲット層を決めて市場調査を行い、どのような商品のニーズが高いのか、競合他社にない自社の強みは何なのかなどを検討しましょう。
サイト制作・改善
eコマース（EC）の業務の中でも、特に自社サイト構築型の運営方法ではサイトデザインの良し悪しが売上に直結するため、自社のブランドイメージを伝えられるECサイトの構築は重要です。
同時に、操作性の良さにも配慮しなければなりません。例えば、商品の詳細ページに到達するまでに価格や在庫状況がわからないようなECサイトでは、顧客の離脱が起こりやすくなります。顧客の必要な情報をスムーズに手に入れられて、購入までの手続きの手間が少ないサイトを目指してください。
また、スマートフォンの普及に伴い、PCではなくスマートフォンからECサイトを閲覧するユーザーが増えています。PCからでもスマートフォンからでも問題なく閲覧できるサイトにすることも重要です。
なお、ECサイトは、新商品の発売や季節などに応じてリニューアルを繰り返していくものです。一度構築して終わりと考えるのではなく、随時見直しを行いましょう。さらに、運用する中で問題点や顧客の不満につながる点が見つかった際には、すみやかな改善が必要です。
商品情報の登録・管理
ECサイトを構築する際には、商品情報を登録しなければなりません。実際に商品を手に取る機会がないまま購入してもらう必要があるため、魅力を伝えられるように詳細な情報を記載してください。
なお、ECサイトにおける商品情報の制作業務は「ささげ業務」と呼ばれます。これは、撮影、採寸、原稿の頭文字を取った言葉です。顧客が商品の実物をイメージしやすいよう、さまざまな角度から写真撮影し、正確で詳しい採寸を行い、商品のメリットを十分に伝えられる原稿を用意することが、商品の売上につながります。
集客
ECサイトの構築が終わったら、特に自社サイト構築型のeコマース（EC）では、集客に力を入れなければなりません。インターネット広告の出稿やSEO、SNS運用などによって、自社のターゲット層へのアプローチを積極的に行いましょう。
例えば、情報コラムや顧客インタビュー記事の掲載とSEOによって、検索結果からの顧客流入の可能性が高まります。また、SNSでターゲット層にアピールできる投稿を行ってファンを増やすのも効果的です。
自社商品に適した集客方法を検討、実施して効果測定を行い、結果を元に次の施策を検討してください。
受発注管理
ECサイトが稼働し始めると、受発注管理が必須になります。受注状況をリアルタイムで在庫数に反映させ、必要に応じて仕入れや増産を行う体制を整えましょう。在庫不足が発生して商品をすぐに納品できないと、顧客からの信用を失います。在庫管理を自動化できるシステムを導入し、正確な管理を行わなければなりません。
また、受注後のピッキングや梱包、配送といった業務も重要です。間違いがないように商品をピッキングするとともに、商品特性に合った適切な方法で梱包、配送しなければ、顧客が望んだ商品を破損なく届けることはできません。顧客が不安を感じることがないよう、発送完了メールを送る、問い合わせ番号を伝えるといったフォローも必要です。
問い合わせ対応
ECサイトの運用中は、顧客からの問い合わせは必ず発生します。問い合わせ対応の良し悪しは、顧客満足度に直結します。問い合わせを受け付ける方法には電話・メール・チャットなどがありますが、このうちどの方法を用意するのかを検討し、電話やチャットについては、対応時間も決めなければなりません。担当者によって対応の質に差が出ないよう、質問やクレームへの対応方法をマニュアル化することも重要です。顧客に寄り添う真摯な対応を行うことは、リピート購入にもつながっていくでしょう。
キャンペーンなどの販促企画
eコマース（EC）で高い売上を目指すためには、セールやキャンペーンの実施が効果的です。季節や商品展開、顧客の動向などに応じた販促企画を実施することをおすすめします。魅力的なキャンペーンを実施することで、新規顧客の取り込みやリピーターの獲得ができる可能性も高まります。ターゲット層の期待に応えられるキャンペーンを検討するとともに、積極的にキャンペーンの告知を行ってください。
→ECの成果はPDCAで変わる！データに基づくKPIの立て方とは？
注目されているeコマース（EC）の販売手法
eコマース（EC）では、オンラインで商品を販売するためのさまざまな試みが行われています。中でも下記の3点は、大きな売上向上の可能性のある販売手法として注目されています。
ライブコマース・Vコマース
ライブコマースは動画のライブ配信で商品を紹介する手法で、VコマースはVRで実店舗を訪れたような体験ができる手法を指す言葉です。
eコマース（EC）には「実物の商品をさわれない」「実際の使い勝手がわかりにくい」という難点があります。しかし、ライブコマースでリアルタイムにスタッフやインフルエンサーが商品の使いやすさや魅力を紹介したり、Vコマースで実店舗の購入と似た体験を提供したりすることで、それらの難点をカバーできる可能性もあるでしょう。
5Gなどによる通信の高速化、大容量化が進む昨今、ライブコマースやVコマースを無理なく利用しやすい環境も整いつつあります。技術の進歩に従い、ライブコマースやVコマースの利用は今後も拡大していくと考えられます。
ライブコマースの事例について、詳しくは下記の記事をご覧ください。
越境EC
越境ECとは、国外向けのeコマース（EC）です。例えば、日本のブランドがアメリカ向けや中国向けのECサイトを構築し、現地の顧客に直接商品を販売するようなケースが該当します。
越境ECには、言語、通貨、配送といったハードルがありますが、AI技術の発達による自動翻訳や、輸送技術の発展などにより、以前よりも取り組みやすくなっています。越境ECに対応することで、eコマース（EC）のメリットを最大限に活かして幅広い顧客に商品を提供できるようになり、売上の最大化が見込めるでしょう。
ただし、各国の法律の確認や現地の業者との提携、関税などへの対応といったハードルも依然存在しています。十分な知識がない場合は、外部の専門業者と提携するといった対応が必要です。
越境ECについて、詳しくは下記の記事をご覧ください。
フィジタル・OMO
フィジタルとは物理（フィジカル）とデジタルの融合によるショッピング体験を顧客に提供することで、OMOは「Online Merges with Offline」を略したオンラインとオフラインの融合を意味する言葉です。どちらも、オンラインのECサイトとオフラインの実店舗を組み合わせることによる新たな消費体験といった意味で使われます。
例えば、オンラインで注文した商品を実店舗に取りに行くケースや、実店舗で商品を確認してその場でオンライン決済を行って自宅に商品を届けてもらうケースなどが該当します。オンラインの良さとオフラインの良さの両方を提供し、顧客に利便性を提供しながら自社のブランドへの理解を深めることなども可能になる手法です。
→ECの成果はPDCAで変わる！データに基づくKPIの立て方とは？
WEBLIFEが考えるeコマース（EC）の課題
今後も成長が続くと考えられるeコマース（EC）ですが、配送やECサイトの構築といった面で、多くの企業が直面しやすい課題があると考えられます。下記の3点への対応が、eコマース（EC）のスムーズな展開には必要不可欠でしょう。
物流問題
BtoCのeコマース（EC）の発展には小口配送に対応できる物流網が不可欠ですが、物流業界はドライバーの高齢化による人手不足や燃料費の高騰といった多くの課題を抱えています。こうした問題を解消するためには、eコマース（EC）事業者側も店舗受け取りの拡充や自社配送の活用などを行い、物流の効率化に対応していかなければなりません。
eコマース（EC）業界が抱える物流問題やそのほかの課題について詳しくは、下記の記事をご参照ください。
過剰なカスタマイズ
日本のECサイトでは顧客や社内事情に合わせた過剰なカスタマイズが行われる傾向がありましたが、過剰カスタマイズによってアップデートコストの増加やシステムの複雑化、業務の属人化といった課題に直面した企業は少なくありません。ECサイト本来の機能を意識して、一部の事情を重視しすぎた過度なカスタマイズを行うのではなく、購入体験のDX化や社内全体での生産性向上を重視したECサイトを構築することが重要となっています。
ECサイト構築迅速化の必要性の高まり
顧客のニーズが目まぐるしく移り変わる昨今、ECサイト構築に長い時間をかけていると、当初の計画では時代にそぐわなくなってしまうといった問題が生じています。eコマース（EC）の立案からECサイト構築までは、可能な限りスピーディーに行わなければならない時代になっているといえるでしょう。
その点でECサイト構築の有効な選択肢となるのが、ECプラットフォームのShopifyです。Shopifyなら、ECサイト構築に必要な機能が一通りそろっている上に、約8,000のアプリによって簡単に機能拡張もでき、豊富なデザインテンプレートから自社ブランドに合ったデザインをすぐに選べるため、時機を逃さないECサイト構築が可能です。
WEBLIFEでは、ShopifyのECサイト構築サービスであるBiNDecを提供していますが、BiNDecでは必要な機能などを明確にした上で90日での1stリリースを目指しています。
→ECの成果はPDCAで変わる！データに基づくKPIの立て方とは？
eコマース（EC）で成功するために、専門業者への相談も視野に入れよう
eコマース（EC）の成長は、今後も続いていくと考えられます。一方で、多くの企業がeコマース（EC）に参入している現状の中で成功を収めるためには、取り扱う商品の魅力とともに、適切なブランディングやマーケティングも必要でしょう。
自社ブランドの魅力を確立するためには、独自のECサイト構築が効果的です。Shopifyなら、デザインや機能面で自由度の高いサイト構築が可能です。通常のASPカートはカスタマイズ性の低さが課題ですが、Shopifyであれば柔軟な運用ができます。また、Shopifyにはさまざまな事業規模に対応できるプランが用意されているため、将来事業が成長した後も他のサービスにリプレースすることなく使い続けられます。
ShopifyのECサイト構築に興味がある場合は、BiNDecを提供しているWEBLIFEまで、ぜひご相談ください。豊富な実績をもとに、商材やブランドに適したご提案を行います。
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