自社ECを立ち上げるなら知っておくべきECモールとの違い｜連携サービスも紹介

自社ECを立ち上げると、自社商品を直接顧客に販売できるようになります。顧客とダイレクトに関係性を構築できることから、マーケティングやブランディングのために自社ECの立ち上げを検討している事業者も多いのではないでしょうか。

本記事では、自社ECとECモールの違いや、それぞれのメリットとデメリットのほか、自社ECのトレンド、構築方法について解説します。

自社ECとは、EC事業者が独自のドメインで運営するECサイトのこと

自社ECとは、EC事業者が独自のドメインで運営する自社のECサイトのことです。

ウェブサイト構築に関する専門スキルを持ったスタッフがいない事業者でも、ECプラットフォームを利用すれば、手軽に自社ECを立ち上げられます。実店舗よりもコストを抑えやすいことから、実店舗は持たずに自社ECだけで商品の販売を行う事業者も少なくありません。

ECプラットフォームについて詳しくは、下記の記事をご参照ください。

差は自由度にあり！自社ECとECモールの違い

自社ECとECモールは、ウェブサイトを運営する主体が異なります。自社ECでは、EC事業者自身が運営するサイトで自社商品を販売しますが、ECモールでは、社外の運営者が用意したインターネット上のショッピングモールにEC事業者が出店・出品する形で商品の販売を行います。

ECモールでは、あらかじめ用意された枠組みの中で販売を行うことになるため、自社ECほど柔軟な運用はできません。商品の販売実績に応じた手数料がかかるため、事業規模が大きくなれば自社ECよりもコストがかさみがちです。一方で、ECモールではモール自体の知名度で一定の集客が見込めますが、自社ECでは顧客を呼び込むための施策を実施しなければなりません。

なお、ECモールでは基本的に顧客データをモール側が管理します。出店・出品しているEC事業者は、自由に顧客データを収集することはできません。「顧客と直接的な関係を結んで情報収集し、リピート率やLTV向上のための施策を取る」といった運用は難しいでしょう。

ECサイトのビジネスモデルについて詳しくは、下記の記事をご参照ください。

自社ECをもつ4つのメリット

自社ECは、ECモールよりも自由度が高く、顧客との関係性を結びやすい方法です。自社ECの具体的なメリットとしては、下記の4点が挙げられます。

自社のブランディング戦略に合わせたデザイン・機能を導入できる

自社ECには、自社のブランディング戦略に合わせたサイトデザインや機能を自由に導入できるというメリットがあります。

利用するECプラットフォームによって選べるデザインや機能は異なりますが、自由度の高いデザインや機能選択が可能なサービスを利用すれば、ECサイトにブランドイメージを反映することが可能です。ただし、ECプラットフォームの中にはデザインのカスタマイズ性などが低いサービスもあります。ブランディングを重視する事業者は、希望通りのデザインや機能を導入できるECプラットフォームを選択しましょう。
Shopifyによってブランドイメージに合わせたデザインにリプレースした事例は下記の記事をご覧ください。

独自のマーケティング施策を展開できる

ECサイト上にコラムなどを掲載して集客につなげるコンテンツマーケティングや、SEO、ウェブ広告といったマーケティング施策などを自由に展開できる点も、自社ECのメリットです。セールやクーポン配布、キャンペーンなども自社の好きなタイミングで行えるため、売上のコントロールをしやすいといえます。

自由なマーケティング施策で、積極的に集客や売上のアップを目指すことが可能です。

D2Cのマーケティング成功のコツもぜひあわせてご覧ください。

顧客データを収集・分析できる

自社ECのメリットとして、顧客データの収集と分析ができるという点も挙げられます。「顧客がどこから自社を訪問したのか」などの詳細な情報を収集でき、顧客の個人情報や購入履歴などもすべて自社で管理することが可能です。

データの分析結果に応じてマーケティング施策を実施したり、実施したマーケティングの効果測定を行ったりすることも容易なため、経営判断にも役立てられます。

ECモールよりもランニングコストを抑えやすい

ECモールと比べて、ランニングコストを抑えやすいという点も自社ECのメリットです。

自社ECにかかる費用は利用するプラットフォームによって異なりますが、販売額に応じた販売手数料などが発生せず、月額利用料と決済手数料で利用できるサービスも少なくありません。一方のECモールでは、販売手数料やポイント原資などの名目で売上から一定割合を支払わなければならないため、ランニングコストがかさみがちです。

自社ECのデメリット

ブランディングや顧客分析に役立つ自社ECですが、利用する際はデメリットも押さえておかなければなりません。主なデメリットとしては、下記の4点が挙げられます。

自力で集客しなければならない

自社ECでは、集客を自分で行わなければならないという点がデメリットとなります。収集したデータや分析結果を活用した独自のマーケティング施策が可能な点は自社ECのメリットですが、マーケティングについて知識がないと、せっかくECサイトを構築しても顧客の流入を見込めません。

ウェブ広告やSEO、SNSマーケティングなどを活用して、自社ECの知名度を上げ、集客する必要があります。

ECマーケティングについて詳しくは、下記の記事をご参照ください。

サイト構築方法によっては手間とコストがかかる

自社ECを構築する方法は複数ありますが、方法によっては専門知識や多大なコストが必要となるという点もデメリットです。

初期費用は無料で自社ECを作成できるECプラットフォームもありますが、その場合は一般的に利用できる機能やデザインが限定されます。また、デザインや機能にこだわって作成しようとすれば、外部業者に開発やカスタマイズを依頼する必要が出てきます。そうなれば結局、初期費用がかさむことになります。

成果が出るまでの時間が長い

自社ECのデメリットは、集客を自分で行う必要があるため、利益につながるまでにある程度時間がかかる可能性があるという点です。元々ファンがついているブランドであればオープン当初から売上を見込める可能性がありますが、そうでない場合、ECサイトをオープンしただけですぐに売上が上がることは期待できません。

オープンからしばらくの間は、売上にかかわらずマーケティングを続けて、集客を目指していく必要があります。

自社の責任でECサイトのセキュリティ対策を行う必要がある

自社ECでは、ECサイトのセキュリティ対策を自社の責任で行わなければならないというデメリットもあります。ECモールのように、社外の運営元が対策を取ってくれるわけではありません。

顧客を守るために、アカウントの乗っ取りやフィッシング、個人情報流出といったセキュリティ事故が起こらないよう備える必要があります。公開されたコードを使ってECサイトを構築するオープンソース型や、すべてをゼロから作るフルスクラッチ型の自社ECなどでは、こうした脅威への対策をすべて自社で行わなければなりません。

自社ECで手間なく高いセキュリティ対策を実現するためには、随時アップデートが行われ、最新のセキュリティ対策を利用できるASPカートやクラウドECといったECプラットフォームを利用すると便利です。

世界的に人気のあるECプラットフォームのShopifyでは、クレジットカードを安全に取り扱うための世界基準「PCI DSS」レベル1を取得しているほか、ネットショップの強固なセキュリティを実現するための多数の機能が用意されています。24時間体制の監視やセキュリティ強化によって、安全な自社EC運営を実現することが可能です。

Shopifyについて詳しくは、下記の記事をご参照ください。

ECモールに出店する3つのメリット

ECモールへの出店にも、自社ECにはないメリットがあります。下記の3点は、ECモールの主なメリットです。

集客力が高い

知名度の高いECモールに出店することで、自社の知名度が低くても集客できるというメリットがあります。

ECモールでは、検索結果に出品中の商品が一覧表示されるため、知名度の高いECモールで、ニーズの高い商品を競合よりも良い条件で販売していれば、自社を知らない顧客にも販売することができます。

知名度や信頼性を利用できる

モール自体の知名度や信頼性を利用できるという点も、ECモールのメリットです。初めてのECサイトの利用に抵抗や不安を感じるユーザーでも、「知名度の高いECモールに出店している事業者であれば信頼できる」と感じてもらえるケースは少なくありません。

出店・出品が簡単

ECモールのメリットとして、出店・出品が簡単という点も挙げられます。

ECモールでは、モール側が用意した枠組みの中で出店・出品を行います。その分、「カスタマイズ性に劣る」「自社ならではの展開ができない」といった難点はありますが、自社でECサイトの構築やデザインができなかったり、ハードルに感じたりするEC事業者にとっては、ECモールは有効な選択肢です。

ECモールに出店するデメリット

ECモールへの出店は、デメリットも少なくありません。ECモールに出店する際は、下記4点のデメリットがあることを意識しておきましょう。

価格競争に巻き込まれやすい

価格競争に巻き込まれやすいという点は、ECモールのデメリットです。

ECモールの顧客は、モール全体から購入する商品の検索や絞り込みを行うことができます。そのため、自社以外に類似商品を扱う事業者がいる場合、検索結果の一覧で価格などを比較されることになり、価格競争に巻き込まれやすくなります。

他社に勝つためには、価格を抑えたり、送料を無料にしたりすることで付加価値を付けなければなりません。

ブランディングが難しい

ECモールのデメリットとして、ブランディングが難しいという点も挙げられます。

ECモールでは、モールごとに決められた規約の中で出店・出品をすることになります。機能やデザインの選択の余地がほとんどない場合もあり、ブランディングに沿ったECサイトづくりは一般的には困難です。SNS連携も自由に行えない可能性があり、ECサイトの運営でブランディングを重視する事業者にとっては、ECモールだけで事業展開をするのは効果的とはいえません。

顧客データを収集できない

ECモールでは、顧客データをモールが管理するという点もデメリットとなります。自社商品を購入してくれた顧客のデータを社内で管理できないため、顧客データにもとづいたマーケティング施策は困難です。

検索ワードや流入情報などの分析データを確認できるECモールもありますが、確認できる項目などはあくまでもECモールが用意したフォーマットに準じます。また、顧客の個人情報についても、メールアドレスの取得もできないケースがあるため、自社のマーケティングに必要な情報をすべて取得するのは難しいと言わざるを得ません。

ランニングコストが自社ECよりも高額になりやすい

ランニングコストが自社ECよりも高額になりやすいという点も、ECモールのデメリットです。

ECモールを利用するための費用は、モールによって異なりますが、固定費と売上に応じてかかる手数料などの合計がランニングコストになります。

売上に応じてかかる費用としては、販売手数料やポイントの原資、アフィリエイト報酬などが挙げられます。決済手数料のほかにこれらの費用がかかることで、自社ECよりもランニングコストが高くなりがちです。

押さえておきたい自社ECのトレンド

自社ECを運営する際は、最新のトレンドについて意識しておく必要があります。自社ECにどのような機能が求められているのかを知った上で、ECプラットフォームを選ぶ際は、最新のトレンドにもスピーディーに対応できるプラットフォームを選びましょう。EC事業者が押さえておかなければならない主なトレンドとしては下記の4点が挙げられますが、Shopifyでは4点すべてに対応することができるため、おすすめのECプラットフォームといえます。

OMO

EC事業者に注目されているのが、オンラインとオフラインの融合を意味する、OMO（Online Merges with Offline）という販売手法です。オンラインの自社ECとオフラインの実店舗の境をなくし、顧客の利便性を高めて購買体験の向上を目指します。

具体的には、自社ECで注文した商品を実店舗で受け取ったり、自社ECと店舗の顧客情報を統合してECの購入履歴をもとにした接客を店舗で行ったりするようなケースが該当します。

OMOについて詳しくは、下記の記事をご参照ください。

越境EC

ECの特性を活かした販売戦略として注目されているのが、海外の顧客に向けた越境ECです。

自社ECは、基本的にインターネットさえつながっていれば世界中どこからでもアクセス可能です。しかし、海外の顧客が実際にECサイトで注文を行うためには、サイトの言語や決済通貨、配送といった課題があります。現地の言語・通貨による表示や、現地で一般的な決済方法への対応、海外への配送ルートの確保などを行うことで、越境ECが可能になります。

越境ECの展開時に便利なShopifyアプリについて詳しくは、下記の記事をご参照ください。

ID決済

顧客の利便性を高める決済方法として注目されているのが、キャッシュレス決済の一種であるID決済です。ID決済では、PayPayやAmazon、楽天など、さまざまなサービスに登録されたアカウント情報と連携して決済を行います。

ECサイトでクレジットカード情報などを入力しなくても、ID決済サービスに登録してあるアカウント情報をもとに決済できるため、顧客にとっては便利で安心できる決済方法といえます。

自社ECでID決済を利用する際は、EC事業者が手数料を負担しなければなりません。しかし、ID決済を導入することで、決済時の顧客の負担を軽減して顧客満足度を高めることができます。

Shopifyで利用できる決済方法について詳しくは、下記の記事をご参照ください。

AI対応

ECサイト運営を効率化するために、AI技術を活用する例も増えています。AIを活用したチャットボットによる顧客対応や、顧客向けのコンテンツ作成などを行うことで、顧客満足度の向上やコンテンツの充実、業務効率化などが可能です。

AI技術は、さまざまなシーンで自社ECに活用できます。例えばShopifyには、AIが写真のサイズ調整やレタッチを行って写真に統一感を出せる機能や、閲覧履歴やアンケートをもとに顧客に合わせた商品のおすすめを行う機能などを搭載することが可能です。

Shopifyで利用できるAI技術について詳しくは、下記の記事をご参照ください。

自社ECの構築方法5選

自社ECの構築方法は、主に5種類あります。それぞれ、下記のように特徴が異なるため、ECサイトに求める機能や予算、事業規模などを参考に選択しましょう。

ASPカート

ASPカートとは、ECサイトに必要なショッピングカート機能を持ったプラットフォームが、クラウド上で提供されているECサイト構築サービスです。ECサイトに必要な機能が一通りそろっていて、自社サーバーを用意する必要がなく、フォーマットに沿ってデザインや機能を選択しながらECサイトを構築できるため、専門知識がなくても簡単にECサイトを立ち上げられます。

ASPカートは、ECサイト構築方法の中でも初期費用やランニングコストが比較的安価です。初期費用や月額費用が無料のサービスもあるため、小規模事業者でも始めやすいという特徴があります。とはいえ、有料のサービスのほうが一般的に機能は豊富なため、将来の拡張性を考えるのであれば有料プランのあるサービスがおすすめです。Shopifyのようにコストを抑えながら拡張性にも優れているプラットフォームもあります。

オープンソース

オープンソースは、無償で公開されているECサイト構築用のソースコードを利用してECサイトを立ち上げる方法です。プログラミングの専門知識が必須で、ソースコードが公開されている分、セキュリティリスクにさらされやすいという問題もあります。反面、カスタマイズ性が高い点と、低コストである点はメリットです。

クラウドEC

クラウドECは、クラウド上で自社ECを作成できるサービスです。ASPカートと似ていますが、クラウドECは事業者に合わせて機能やデザインを細かくカスタマイズすることを前提としています。上記のオープンソースや、後述するフルスクラッチほどではありませんが、比較的自由にECサイトを構築できます。反面、コストはASPカートよりも高額です。

パッケージ

パッケージは、ECサイト構築に必要な機能がセットになったパッケージを自社のサーバーにインストールしてECサイトを構築する方法です。クラウドECと同様、自社に合わせてカスタマイズすることを前提とした方法ですが、ASPカートやクラウドECと異なり自動アップデートができないという難点もあります。コストも高額で、中規模から大規模の事業者向けの方法です。

フルスクラッチ

フルスクラッチは、ECプラットフォームを利用せずに、ゼロから自社ECを構築する方法です。高い専門知識が必要となるため、一般的には外部の専門企業に開発を依頼します。莫大なコストと長い開発期間が必要ですが、最も自由なカスタマイズが可能です。

自社ECとECモールで迷ったときの判断基準

自社ECとECモールと、どちらを利用するか迷う事業者も少なくないのではないでしょうか。その場合は、下記の3つのポイントについて、どの程度重視するかを確認してみてください。

ブランディングを重視して長期的な顧客を獲得したいか

ブランディングを重視して、長期的に自社ブランドのファンとなる顧客の獲得を目指すのであれば、自社ECが適しています。一方、ブランドを育てるというよりは、取り扱う商品自体の魅力だけで安定して事業を運営できそうなのであれば、集客力の高いECモールを活用すると良いかもしれません。

事業の拡大を視野に入れるか

将来の事業拡大を視野に入れているかという観点で、自社ECで展開するか、ECモールで展開するかを決めるのもおすすめです。ECモールでは、事業拡大に合わせたカスタマイズが困難で、売上が大きくなればそれだけ販売手数料の負担も高額になります。EC事業を自社の収益の柱になるような事業に育てたい場合は自社EC、EC事業は副次的な収益を上げられればいいと考える場合はECモールという判断も可能です。

ただし自社ECでも、ECプラットフォームによっては事業の拡大に対応しやすいサービスと対応しづらいサービスがあるため、機能やプランの内容、手数料などを慎重に比較する必要があります。

扱う商品のターゲット層が特定されているか

ターゲット層が限定されているニッチな商品を取り扱う場合は、自社ECが適しています。ニッチな商品を扱うショップは、取扱店が少ないことから、顧客と長期的な関係を構築しやすい傾向にあります。自社のファンを作りやすく、顧客情報も直接管理できる自社ECでブランディングを意識したECサイトを作りましょう。

逆に、扱う商品のターゲット層が幅広く、多様な新規顧客からの安定した売上獲得ができそうなのであれば、手間とコストをかけて自社ECを構築しなくても、ECモールで十分な収益を上げられるかもしれません。

強みを活かし合う、自社ECとECモール両方での事業展開方法

自社ECとECモールにはそれぞれメリットとデメリットがあるため、どちらか一方という選択肢だけではなく、両方で事業展開して、両者の強みを活かして事業展開することも可能です。ECモールの一番の強みは集客力であるため、知名度アップと当面の収益の柱を確保するためにECモールを活用し、並行して自社ECでブランド自体を育てていくといった使い方が考えられます。

ただし、自社ECとECモールを並行稼働する場合は、両者の在庫情報を連携させなければなりません。そのため、ECモールと在庫情報を連携できるECプラットフォームを活用しましょう。また、両方の運営コストがかかることから、自社の事業規模に合ったコンパクトなスタートを切ることができて、さらに将来の事業拡大にも対応できるサービスを選ぶのがおすすめです。

自社ECとECモールはそれぞれにメリットがあるため、双方をうまく活用しよう

自社ECとECモールは、それぞれにメリットがあります。両者の特徴を踏まえた上でうまく併用していくと、効率の良いEC事業の育成が可能です。

ECモールとの連携を見据えたECプラットフォームなら、Shopifyをおすすめします。楽天市場やAmazonとの在庫情報の連携も、Shopifyの管理画面から設定できる「販売チャネルの追加」やShopifyアプリストアでダウンロードできる機能拡張用アプリで簡単に対応可能です。デザインや機能のカスタマイズ性が高いためブランディングに活かしやすく、実店舗との連携や海外展開用のサイト構築にも対応できるため、自社ECを構築する際には選択肢として考慮に入れておきましょう。

ShopifyでのECサイト構築や運用方法は、WEBLIFEのBiNDecにご相談ください。豊富な機能の中から、EC事業者のニーズに応じて最適な機能を搭載したECサイトを構築できるよう支援します。
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